JSCA概要

JSCAとは

日本セーフティカヌーイング協会(Japan Safe Canoeing Association >> 略称JSCA(ジャスカ))は、我が国における安全なカヌーイングの普及を図り、自然環境との調和的活用を高め、 健全な心身の発達に寄与することを目的として設立された民間の団体です。

会員現況(2018年1月15日現在)

正会員(公認スクール)         45事業体(2018年5月25日現在)
一般会員(インストラクター/ガイド) 379名
準会員(単位保持、アシスタント登録)  24名
賛助会員                 1会員
会友                      1名

一般社団法人日本セーフティカヌーイング協会 2020年ビジョン

~パドルスポーツの業界スタンダードはJSCAから~

2018年2月21日

今年度はJSCA創設から30 周年を迎えます。そして2020 年東京オリンピックの年へ日本を取り巻く政治、経済が少なからず我々の活動にも影響を及ぼすことでしょう。
我々は、フィールドの変化や需要の多様性などにも持続可能な形で対応していかなければならないことになります。

30 周年記念事業
30 周年の節目となる今年度に記念事業を大規模に行うことで一般のカヌー愛好家に対するセーフティパドリングの普及を推進し、近年停滞気味のパドルスポーツ、特にカヌー業界の活性化を図ります。全国規模のカヌーイベントが行われなくなって久しい昨今、日本のパドルスポーツ関連団体で、広く一般にもアピールできるイベントを開催できるのは、JSCA しかありません。
我々には30 年という歴史の中に多くの会員が残してくれた様々な英知があります。30年の歴史を振り返り、事業者団体として成長を続けるJSCA が、「公益性」を高めるステップとしても、有益なイベントにしていきます。パドリングシーンの活性化は、協会会員はもとより、パドリング業界全体にも大きく貢献する事業になりえると確信しています。
後に続く若い人たちが夢を持てる日本のパドリングシーンをJSCAが作っていきます。

コンセプトは、“SDPs”
まずは、2020 年に向けての協会運営のコンセプトを、SDPs(エスディーピース)名付けました。
SDPsとは、Sustainable Development Prospective(持続可能な前向き目標)の略で、最後のPs はピースと読んで、一般愛好家、会員、その家族そして取り巻く人々が「幸せ」になることが目的です。

 

私たちの目標

1、会員増強
安全管理はもとより、技術、地域に根差したフィールド利用など、パドリング業界をリードする業界スタンダードを目指すため、全国での会員増強を図ります。

2、各地でのパドルスポーツセーフティミーティングの実施、セーフティパドリング2018 キャンペーンの実施。
関連団体との連携を高め、一般パドラーの事故防止に資するとともに、協会の存在を広めていきます。

3、パドルスポーツの社会的認知度の向上
パドルスポーツ全般の社会的認知度を高め、レジャーとしてのパドルスポーツについて、幅広い層にその存在を広めていきます。


4、公益性を高め、公の団体を目指す
一般愛好家の事故防止に資するためのプログラムを推進し、普及啓もう活動を継続的に実施する。協会の公益性を高め、将来的な公益社団法人化を視野に入れた協会運営を行っていきます。

5、JSCA プログラムの見直し
諸規定及びガイドライン等の見直しを行い、会員にとって利用しやすい協会を目指します。

6、協会運営の強化
専門委員会の活動を拡充し、協会の運営を広く会員に委ね、委員会主体の協会運営を目指します。

7、外部発信力の強化
関連諸団体との交流を深め、中央官庁等へのロビー活動を行う素地を作り、将来的に会員の利益を生み出す環境づくりを推進します。

事業活動

JSCAは目的達成のために、以下の事業を行っています

  1. 安全なパドリング技術及び指導法の研究
  2. 指導者の養成、検定及び派遣
  3. 一般愛好者への技術認定
  4. カヌー、カヤック及びスタンドアップパドルなど、パドルを使用したアクティビティー(指導・スクール・ガイド等)を実施する会社、団体、組織、個人の公認
  5. カヌーフィールドの調査及び評価並びに利用法の研究
  6. パドルを使用したアクティビティーのツーリズムでの利用及び学校現場等での教育に関する調査、研究
  7. 安全なカヌー用具の調査及び研究
  8. 事故発生時の警察等の公的機関への協力及び事故防止対策の研究
  9. 同様の趣旨を持つ内外諸団体との連携及び加盟
  10. 前各号に附帯する一切の事業

主な活動項目

詳しくは「JSCAについて」をご覧ください。

  • 検定会:カヌーインストラクターの養成
  • パドリングテスト:全国のJSCA公認スクールで開催
  • SRP講習:公認スクールで開催のセーフティー&レスキュー プログラム
  • CPR普及員養成事業:(財)社会スポーツセンター CPR普及員要請事業
  • 各種研修会:弁護士の法律講習、カヌーフィールドでの技術講習会開催
  • 公認スクール制度:全国のJSCA公認指導者によるカヌースクール組織
  • デモンストレーション:多くの皆様にカヌーの楽しさをお見せいたします
  • 顧問弁護士の用意:事故事例検証、事故発生時の対策強化、認識
  • JSCA保険:協会規定の推奨額を満たす個人賠償責任保険の用意
  • CONE保険:野外活動における総合災害保障制度
    傷害保険:国内旅行総合保険(行事参加者傷害危険担保特約付帯)
    賠償保険:施設所有管理者賠償責任保険( 生産物賠償責任保険、受託者賠償責任保険)
  • 諸団体との連携加盟:CONE、RAC、CNACなど様々な団体とともに手を組み活動しています
組織図

理事会
協会の重要な業務執行の意思決定を行います。中長期的なビジョンを策定し、それに基づく専門委員会からの事業計画を集約し、予算の編成などを行います。また、関連する他団体との連携、交流事業を担います。

各専門委員会の業務
JSCAでは、各専門委員会が協会活動の中心を担っています。委員は、全国各地の会員(主に公認スクールの代表者)から構成され、安全で楽しいパドルスポーツの普及を目指して、様々な協会業務を分担して行っています。

教育普及委員会
・安全なパドリング技術および指導法の研究に関する事項
・会員の検定に関する事項
・会員の研修に関する事項

公認スクール委員会
・スクール、指導、ガイドを実施する会社、団体、組織の公認及び運営に関する事項
・共通プログラムに関する事項

安全委員会
・パドリングフィールドの調査に関する事項
・安全な用具の研究に関する事項
・事故防止対策の研究に関する事項
・運行規定策定に関する事項
・パドルスポーツ関連の事故に関する捜査協力

広報委員会
・協会としておこなう事業の企画、実施に関する事項
・協会の広報および会員に関する情報活動
・協会発行のニュースレター等配布物の作成編集
・協会ホームページの作成編集に関する事項

環境委員会
・パドリングフィールドの持続可能な利用に関する調査研究
・フィールド利用に関する諸規制の調査と会員への周知
・上記調査研究の成果に基づくフィールド利用に関するガイドラインの作成管理
・フィールドの持続可能な利用に関する情報の普及啓蒙

会長あいさつ
わが国には四季折々の変化をみせる多くの美しい河川や湖があります。また複雑な海岸線とともに広大な海洋にも囲まれています。 近年喜ばしいことに、これら水のフィールドを舞台にレクリエーションカヌーを楽しむ人々の姿が一般化してきました。 私たち日本セーフティカヌーイング協会は1988年の設立当初から「安全なカヌーの普及」を目的とし、セーフティパドリングを提唱しながら、日本のカヌーシーンとともに歩んでまいりました。 ご存知の通り、水域をフィールドとした活動には「楽しさ」、と同時に「大きなリスク」も内在しています。 パドルスポーツを愛する全ての人に共通する認識・・・それはいったいなんでしょうか、「安全こそ全てに優先する」私たちはこの言葉を掲げたいと思います。 「安全で楽しいパドルスポーツ」をわが国に普及していく原動力として、私達は優秀なインストラクターの養成事業をすすめながら、業界の水準づくりを推進しています。 協会発足当時にくらべ、わが国のカヌー業界を取り巻く社会的な状況も大きく変化してまいりました。 水域をフィールドとした、教育的な成果を求める自然体験活動の高まりは、安全で楽しいパドルスポーツを提供できる「指導員」の要請を急務としています。 また、人々に自然のすばらしさや環境の大切さを伝えるカヌーガイドは、社会的にも今後ますます必要とされる「職業」となることでしょう。 これら社会のニーズに対応するため、私達はさらなる研鑽を積み、変化してまいります。 「指導員養成事業」の目標は、カヌー&カヤックの「技術取得のみ」に重きを置くのではなく、「人、物、環境、行為」それらすべてに対する「知識、意識、能力」の向上に重きを置き、 社会的にも認知される「総合力を有した指導員の養成」を目指しております。 そして一般の方々、関係諸団体に愛され支持いただける。名実ともにわが国を代表するカヌー指導員団体となるよう努力邁進してまいります。 皆様方の日本セーフティカヌーイング協会へのご支援、ご協力をお願いし挨拶とさせていただきます。
役員紹介

役員

2018年2月21日現在

代表理事 山口浩也(神奈川県)
副代表理事 遠藤秀男(静岡県)
業務執行理事 紺野祐樹(宮城県)
理事 青木勇(大阪府)、宮里祐司(沖縄県)、大野秀史(神奈川県)、中谷哲也(愛知県)、本橋洋一(三重県)、山本和穂(静岡県)
監事 齋藤秀夫(栃木県)、稲垣佐枝美(愛知県)
名誉顧問 吉原宜克(長野県)
顧問 石川義治(長野県)、西胤正弘(福岡県)、吉角立自(三重県)
顧問弁護士 早川修(早川総合法律事務所・東京都)

委員会

2018年2月21日現在

公認スクール委員会 担当理事:本橋洋一(三重県)、山本和穂(静岡県)
委員長:池内康夫(兵庫県)
委員:森山尚(島根県)、森田渉(三重県)、末永直樹(長崎県)、鈴木和昌(岩手県)、山口英治(神奈川県)、近澤清(沖縄県)、染谷啓次(兵庫県)、脇阪弘一(沖縄県)、安藤誠(鹿児島県)
教育普及委員会 担当理事:大野秀史(神奈川県)
委員長:中村昭彦(長野県)
委員:石川義治(長野県)、阪井雄司(兵庫県)、山口浩也(神奈川県)、西胤正弘(福岡県)、平井剛(長野県)
安全委員会 担当理事:宮里祐司(沖縄県)
委員長:嘉藤暖博(北海道)
委員:中村昭彦(長野県)、庵経弘(北海道)、紺野祐樹(宮城県)、千葉正樹(宮城県)、関谷周作(沖縄県)、松澤直紀(北海道)
広報委員会 担当理事:中谷哲也(愛知県)
委員長:庵経弘(北海道)
委員:小作幸次(埼玉県)、出戸津雲(沖縄県)、今野正幸(鹿児島県)、斉藤智顕(鹿児島県)、池田正人(静岡県)
環境委員会 担当理事兼委員長:紺野祐樹(宮城県)
委員:野元尚巳(鹿児島県)
30周年記念イベント実行委員会 担当理事兼委員長:遠藤秀男(静岡県)
担当理事:山口浩也(神奈川県)、青木勇(大阪府)
委員:嘉藤暖博(北海道)、本橋洋一(三重県)、中谷哲也(愛知県)、平井剛(長野県)、山本和穂(静岡県)、池田正人(静岡県)
事務局 事務局長 山口香(神奈川県)
顧問弁護士紹介

協会顧問弁護士 早川総合法律事務所 早川 修

1971年東京都生まれ。第2東京弁護士会所属
「野田総合法律事務所」で多くの経験をもとに、数々の事件事故などで手腕を振るう。
2008年4月より独立「早川総合法律事務所」を立ち上げた。
2001年利根川で起きたリバーラフティング転覆事故による、会社及びガイドの弁護を手掛ける。
川に学ぶ体験活動協議会顧問弁護士、林野庁「森林体験学習等における安全管理手法に関する調査」検討委員、 国土交通省港湾局「海辺の安全対策マニュアル作成」委員、環境省「平成17年度自然とのふれあい活動における安全対策マニュアル策定調査」委員など、リスクマネジメントを専門とする。

コメント

 JSCAは、カヌー業界最高峰の任意団体であり、JSCA加盟の団体や公認スクール、個人会員においても、高度の安全性と技術力はもとより、何よりも大切な「知 識・意識・能力の向上心」を兼ね備えた最高の集団である。 また、数々の優れたアウトドア活動での「エンターテイメント」を提供している。全国各地の優秀な 指導者が集まり、独善に陥ることなく常に「安全で楽しいツアー」を実現するために、互いに研鑽を積む場がJSCAである。
JSCAは現状に甘んじることなく、常に進化を求め活動している団体です。私も顧問への就任は身に余る光栄であります。
今後、「事故の防止」のみならず、日頃から指導者の方々が疑問に思う点も含めて法律家としての視点から、あるいは一カヌーファンとしての視点も加味しながら、微力ながらお力になりたいと思い、顧問弁護士をお引き受けすることといたしました。
昨今の水辺の事故を例にとっても、インストラクションやツアーの企画催行も含めて、業界スタンダードとしてのルールや手法が、「知らなかった」では許されない時期が訪れています。「カヌー」や「本業界」が多くの方々に支持され、より多くのカヌー愛好者が「安全で楽しいツアー体験」ができる環境作りにお役立てできれば幸いです。
ぜひ多くの皆様がこの「JSCA」に賛同され、加盟し、そして研鑽されることをおすすめいたします。