JSCA概要 – 一般社団法人 JSCA ジャスカ日本セーフティカヌーイング協会

JSCAとは

日本セーフティカヌーイング協会（Japan Safe Canoeing Association >> 略称JSCA(ジャスカ)）は、我が国における安全なカヌーイングの普及を図り、自然環境との調和的活用を高め、健全な心身の発達に寄与することを目的として設立された民間の団体です。

沿革
1988年　　　　設立　11月に第1回指導者検定会実施
1989～1997年　カヌーイストミーティング開催
1990年～　　　指導者検定会開催
1998～2000年　カヌー＆カヤック技術選手権in長良川
2000～2005年　九州/瀬戸内シーカヤックシンポジウム開催
2001～2007年　カヌーフェスティバル開催
2017年　　　　　一般社団法人化
2018年　　　　パドルスポーツフェスティバル開催、セーフティパドリング2018
2019年　　　　セーフティパドリング2019
2020年　　　　資格制度改正、セーフティパドリング2020

会員現況(2020年2月27日現在）

正会員（公認スクール）　　　　　　　　 57事業体
一般会員（インストラクター/ガイド）　503名
準会員（単位保持、アシスタント登録)　 23名
賛助会員　　　　　　　　　　　　　　　　１会員
会友　　　　　　　　　　　　　　　　　１名

一般社団法人日本セーフティカヌーイング協会　2020年ビジョン

「パドルスポーツの業界スタンダードはJSCA」

２０２０年具体的活動活動の補強
2019～2020年度運動方針に基づき、１年間の経過と課題を踏まえて、以下のとおり活動を補強します。

１、会員増強
協会は会員一人一人で成り立っています。安全管理はもとより、技術、地域に根差したフィールド利用など、パドリング業界をリードする業界スタンダードを目指すため、全国で会員が増えています。各地に会員、公認校が増えることによりJSCAの知名度が上がり、なおかつ安全意識も高まるでしょう。
海での一例を取ってみても、第八管区海上保安本部が安全推進パドラーという認定制度を導入しJSCAのメンバーも何名か認定されております。年末には東京の保安庁へ来た際に事務局の方まで足を延ばし、ご挨拶に来ていただけるほど信頼は厚くなっています。支部制度はまだありませんが、各公認校が音頭を取って各地で安全啓蒙を図っていく事でJSCAに加盟していることの意義が作られていく事と信じています。

２、各地でのパドルスポーツセーフティミーティングの実施
セーフティパドリング2020の実施は関連団体との連携を高め、一般パドラーの事故防止に資するとともに、協会の存在を広めていきます。特に今年はSRP （セーフティ＆レスキュープログラム）を３割増しの情報量で１５年ぶりに全面改訂しました。各地で行われるセーフティミーティングで使うほか、ぜひ自社のプログラムの一環として活用し売り上げに貢献できればと思います。
また２０２０年度６月には、三浦でかつて行われた全艇種を使ってのSRPを行います。
モノからコトという社会的な流れがありますが、我々はコトをもともと行っている団体なので、コトからモノへ繋げることにより一層の売り上げを伸ばすこと、ひいては業界の活性化になるよう、もっとパドルスポーツメーカーとの連携を計れればと思います。

３、パドルスポーツの社会的認知度の向上
行政や企業や社会的責任のある方はHPを見ています。ドキドキした感覚に安心感と安全を与えてくれる私たちにどんな目を向けているか。どんな資格を持って職業として活動しているか。その対価に責任をもっていかなければならないと思います。

４、公益性を高め、公の団体を目指す
指導監督行政認可に向けて協会の枠を超えた業界環境の整備をし、協会の公益性を高め、将来的な公益社団法人化を視野に入れた協会運営を行っていきます。
●公益法人の「公益目的事業」と「収益事業」の定義
が約20項目あり、その中でも半分がJSCAの事業に合致するものです。
・高齢者の福祉の増進を目的とする事業
・勤労意欲のある者に対する就労の支援を目的とする事業
・児童又は青少年の健全な育成を目的とする事業
・勤労者の福祉の向上を目的とする事業
・教育、スポーツ等を通じて国民の心身の健全な発達に寄与し、又は豊かな人間性を涵養す
ることを目的とする事業
・男女共同参画社会の形成その他のより良い社会の形成の推進を目的とする事業
・地球環境の保全又は自然環境の保護及び整備を目的とする事業
・国土の利用、整備又は保全を目的とする事業
・地域社会の健全な発展を目的とする事業
・前各号に掲げるもののほか、公益に関する事業として政令で定めるもの
スグになるものではありませんが、確実に前進しています。

５、外部発信力の強化
関連諸団体との交流を深め、中央官庁等へのロビー活動を行う素地を作り、将来的に会員の利益を生み出す環境づくりを推進します。
海の方では保安庁など他団体との交流が出来つつあるのですが、川、内水面に関してはまだまだ進んでおりません。協会として応援致しますので関係される方はぜひ交流を深めて下さい。

６、JSCAプログラムの見直し
２０２０年度には根幹である検定会に関しての大幅な見直しがあります。
諸規定及びガイドライン等の見直しを行い、会員にとって利用しやすい協会を目指します。
今までよりもより自社に即したプログラムを行えるように艇種を細分化しました。
教育普及委員会、トレーナー、ベーシック検定員には負担が増えますが、資格を取ろうとする方たちが増えることを望みます。
認定制度の基準を遵守する事で、安心・安全な公認校運営を実施し、それを協会が推奨及び認定する事でお客様が安心なスクールとして認識して頂くと共に、認定基準を守る事がステータスとなっていくでしょう。

７、協会運営の強化
専門委員会の活動を拡充し、協会の運営を広く会員に委ね、委員会主体の協会運営を目指します。
私たちの協会は現在まで外部からの補助金なしで、言い換えれば干渉や支配が無く、自主的な運営を続けてきています。
この自主的な運営とは、会員や委員会からの積極的な意志を尊重し、会の主体性を守るということと、会員の自発的参加を基本にするということです。
海、川、内水面での活動を種目の垣根を超え、会員同士が同じ目的の実現をめざし力をあわせていきます。会内では会員相互の研さんを通じての深い信頼関係をベースに、自主的、連帯的協会を作っていきましょう。

2020年1月25日　代表理事山口浩也

事業活動

JSCAは目的達成のために、以下の事業を行っています

安全なパドリング技術及び指導法の研究
指導者の養成、検定及び派遣
一般愛好者への技術認定
カヌー、カヤック及びスタンドアップパドルなど、パドルを使用したアクティビティー（指導・スクール・ガイド等）を実施する会社、団体、組織、個人の公認
カヌーフィールドの調査及び評価並びに利用法の研究
パドルを使用したアクティビティーのツーリズムでの利用及び学校現場等での教育に関する調査、研究
安全なカヌー用具の調査及び研究
事故発生時の警察等の公的機関への協力及び事故防止対策の研究
同様の趣旨を持つ内外諸団体との連携及び加盟
前各号に附帯する一切の事業

主な活動項目

詳しくは「JSCAについて」をご覧ください。

検定会：パドルスポーツ（カヌー、カヤック、SUP）インストラクター/ガイドの認定
パドリングテスト：全国のJSCA公認スクールで開催
SRP講習：公認スクールで開催のセーフティー&レスキュー　プログラム
CPR普及員養成事業：(財)社会スポーツセンター CPR普及員要請事業
各種研修会：弁護士の法律講習、カヌーフィールドでの技術講習会開催
公認スクール制度：全国のJSCA公認指導者によるカヌースクール組織
デモンストレーション：多くの皆様にカヌーの楽しさをお見せいたします
顧問弁護士の用意：事故事例検証、事故発生時の対策強化、認識
JSCA保険：協会規定の推奨額を満たす個人賠償責任保険の用意
CONE保険：野外活動における総合災害保障制度
傷害保険：国内旅行総合保険（行事参加者傷害危険担保特約付帯）
賠償保険：施設所有管理者賠償責任保険（生産物賠償責任保険、受託者賠償責任保険）
諸団体との連携加盟：CONE、RAC、CNACなど様々な団体とともに手を組み活動しています

組織図

理事会
協会の重要な業務執行の意思決定を行います。中長期的なビジョンを策定し、それに基づく専門委員会からの事業計画を集約し、予算の編成などを行います。また、関連する他団体との連携、交流事業を担います。

各専門委員会の業務
JSCAでは、各専門委員会が協会活動の中心を担っています。委員は、全国各地の会員（主に公認スクールの代表者）から構成され、安全で楽しいパドルスポーツの普及を目指して、様々な協会業務を分担して行っています。

教育普及委員会
・安全なパドリング技術および指導法の研究に関する事項
・会員の検定に関する事項
・会員の研修に関する事項

公認スクール委員会
・スクール、指導、ガイドを実施する会社、団体、組織の公認及び運営に関する事項
・共通プログラムに関する事項

安全委員会
・パドリングフィールドの調査に関する事項
・安全な用具の研究に関する事項
・事故防止対策の研究に関する事項
・運行規定策定に関する事項
・パドルスポーツ関連の事故に関する捜査協力

広報委員会
・協会としておこなう事業の企画、実施に関する事項
・協会の広報および会員に関する情報活動
・協会発行のニュースレター等配布物の作成編集
・協会ホームページの作成編集に関する事項

環境委員会
・パドリングフィールドの持続可能な利用に関する調査研究
・フィールド利用に関する諸規制の調査と会員への周知
・上記調査研究の成果に基づくフィールド利用に関するガイドラインの作成管理
・フィールドの持続可能な利用に関する情報の普及啓蒙

会長あいさつ

わが国には四季折々の変化をみせる多くの美しい河川や湖があります。また複雑な海岸線とともに広大な海洋にも囲まれています。近年喜ばしいことに、これら水のフィールドを舞台にレクリエーションカヌーを楽しむ人々の姿が一般化してきました。私たち日本セーフティカヌーイング協会は1988年の設立当初から「安全なカヌーの普及」を目的とし、セーフティパドリングを提唱しながら、日本のカヌーシーンとともに歩んでまいりました。ご存知の通り、水域をフィールドとした活動には「楽しさ」、と同時に「大きなリスク」も内在しています。パドルスポーツを愛する全ての人に共通する認識・・・それはいったいなんでしょうか、「安全こそ全てに優先する」私たちはこの言葉を掲げたいと思います。「安全で楽しいパドルスポーツ」をわが国に普及していく原動力として、私達は優秀なインストラクターの養成事業をすすめながら、業界の水準づくりを推進しています。協会発足当時にくらべ、わが国のカヌー業界を取り巻く社会的な状況も大きく変化してまいりました。水域をフィールドとした、教育的な成果を求める自然体験活動の高まりは、安全で楽しいパドルスポーツを提供できる「指導員」の要請を急務としています。また、人々に自然のすばらしさや環境の大切さを伝えるカヌーガイドは、社会的にも今後ますます必要とされる「職業」となることでしょう。これら社会のニーズに対応するため、私達はさらなる研鑽を積み、変化してまいります。「指導員養成事業」の目標は、カヌー&カヤックの「技術取得のみ」に重きを置くのではなく、「人、物、環境、行為」それらすべてに対する「知識、意識、能力」の向上に重きを置き、社会的にも認知される「総合力を有した指導員の養成」を目指しております。そして一般の方々、関係諸団体に愛され支持いただける。名実ともにわが国を代表するカヌー指導員団体となるよう努力邁進してまいります。皆様方の日本セーフティカヌーイング協会へのご支援、ご協力をお願いし挨拶とさせていただきます。

役員紹介

役員

2020年21日現在

代表理事	山口浩也（神奈川県・コア・アウトフィッターズ）
副代表理事	中谷哲也（愛知県・レインボー）
業務執行理事	紺野祐樹（宮城県・アースクエスト）
理事	青木勇（大阪府・リバーアドベンチャークラブ）、遠藤秀男（静岡県・SWENカヌースクール）、宮里祐司（沖縄県・ケラマカヤックセンター）、本橋洋一（三重県・サニーコーストカヤックス）、山本和穂（静岡県・セントラルスポーツアウトドアビレッジTHE101）、中村昭彦（長野県・一滴Paddle ＆MountainGuide）、堀川臣樹（千葉県・パドルクエスト）
監事	齋藤秀夫（栃木県・カエルアドベンチャー）、山内武巳（宮城県・石巻専修大学）
名誉顧問	吉原宜克（長野県・サンデープランニング）
顧問	石川義治（長野県・ウクディ）、西胤正弘（福岡県・（有）カヌースクール九州）、吉角立自（三重県）
顧問弁護士	早川修（早川総合法律事務所・東京都）

委員会

2019年3月現在

公認スクール委員会	担当理事：中谷哲也（愛知県・レインボー）、本橋洋一（三重県・サニーコーストカヤックス）委員長：池内康夫（兵庫県・riverwalker）委員：森山尚（島根県・ガイナカヤックス）、末永直樹（長崎県・平戸カヤックス）、鈴木和昌（岩手県・sea-son）、山口英治（神奈川県・相模湖カヌースクール）、染谷啓次（兵庫県・海と和）、脇阪弘一（沖縄県・ちゅらちゅら）
教育普及委員会	担当理事：中村昭彦（長野県・一滴Paddle ＆Mountain Guide）委員長：阪井雄司（兵庫県・アクロス）委員：石川義治（長野県・ウクディ）、山口浩也（神奈川県・コアアウトフィッターズ）、平井剛（長野県・サンデープランニング）、松澤直紀（北海道・かのあ）、安藤誠（鹿児島県・パドラーズ）、山本啓太（三重県・キオラパドル）
安全委員会	担当理事：宮里祐司（沖縄県・ケラマカヤックセンター）、山本和穂（静岡県・セントラルスポーツアウトドアビレッジTHE101）委員長：嘉藤暖博（北海道・BLUE HOLIC）委員：中村昭彦（長野県・一滴Paddle ＆Mountain Guide）、庵経弘（北海道・H2Oアドベンチャー）、紺野祐樹（宮城県・アースクエスト）、千葉正樹（宮城県・ラグーンガイドツアーズ）、関谷周作（沖縄県・島日和）、松澤直紀（北海道・かのあ）、松永匡充（千葉県・kayak55.com）
広報委員会	担当理事：堀川臣樹（千葉県・パドルクエスト）委員長：小作幸次（埼玉県・ウェーブグライド）委員：出戸津雲（沖縄県・グッドアウトドア）、今野正幸（鹿児島県・KAZE）、斉藤智顕（鹿児島県・こしきツアーズ）、赤澤克哉（千葉県・kayak55.com）
環境委員会	担当理事兼委員長：紺野祐樹（宮城県・アースクエスト）委員：野元尚巳（鹿児島県・かごしまカヤックス）
事務局	事務局長　山口香（神奈川県）
IT（検定員）	庵経弘（北海道・H2Oアドベンチャー）、嘉藤暖博（北海道・BLUE HORICK）、紺野祐樹（宮城県・アースクエスト）、山口浩也（神奈川県・コア・アウトフィッターズ）、小作幸次（埼玉県・ウェイブグライド）、平野研司（神奈川県・コア・アウトフィッターズ）、平井剛（長野県・サンデープランニング）、中村昭彦（長野県・一滴Paddle ＆MountainGuide）

顧問弁護士紹介

協会顧問弁護士　早川総合法律事務所　早川修

1971年東京都生まれ。第2東京弁護士会所属
「野田総合法律事務所」で多くの経験をもとに、数々の事件事故などで手腕を振るう。
2008年4月より独立「早川総合法律事務所」を立ち上げた。
2001年利根川で起きたリバーラフティング転覆事故による、会社及びガイドの弁護を手掛ける。
川に学ぶ体験活動協議会顧問弁護士、林野庁「森林体験学習等における安全管理手法に関する調査」検討委員、国土交通省港湾局「海辺の安全対策マニュアル作成」委員、環境省「平成17年度自然とのふれあい活動における安全対策マニュアル策定調査」委員など、リスクマネジメントを専門とする。

JSCAは、カヌー業界最高峰の任意団体であり、JSCA加盟の団体や公認スクール、個人会員においても、高度の安全性と技術力はもとより、何よりも大切な「知識・意識・能力の向上心」を兼ね備えた最高の集団である。また、数々の優れたアウトドア活動での「エンターテイメント」を提供している。全国各地の優秀な指導者が集まり、独善に陥ることなく常に「安全で楽しいツアー」を実現するために、互いに研鑽を積む場がJSCAである。
JSCAは現状に甘んじることなく、常に進化を求め活動している団体です。私も顧問への就任は身に余る光栄であります。
今後、「事故の防止」のみならず、日頃から指導者の方々が疑問に思う点も含めて法律家としての視点から、あるいは一カヌーファンとしての視点も加味しながら、微力ながらお力になりたいと思い、顧問弁護士をお引き受けすることといたしました。
昨今の水辺の事故を例にとっても、インストラクションやツアーの企画催行も含めて、業界スタンダードとしてのルールや手法が、「知らなかった」では許されない時期が訪れています。「カヌー」や「本業界」が多くの方々に支持され、より多くのカヌー愛好者が「安全で楽しいツアー体験」ができる環境作りにお役立てできれば幸いです。
ぜひ多くの皆様がこの「JSCA」に賛同され、加盟し、そして研鑽されることをおすすめいたします。

JSCAロゴマーク、アイコンについて

2004年・会員番号548土屋肇氏（静岡県沼津市）制作

制作者コメント

2003年の12月に現理事の遠藤さんより「JSCAが新しい組織になるのを機会にロゴマークを一新したい」との相談を受けました。1988年よりJSCAのシンボルマークに定着している「パドルと水の流れ」を必ず入れることが、デザインの条件でした。遠藤さんは、シーカヤックにおける私の師匠ですから、師匠に恥をかかせることはできません。そして会員の皆さんに長く愛され続けるロゴにもしたい。幾度となく試作し、そのつど修正を繰り返し、2004年の３月ついに新しいJSCAのデザインが完成しました。
シンボルマークの波の流れからjSCAのロゴの上をなぞっていくと、Aのところで波が大きく立ちあがります。波の向こうには真っ赤な太陽。どんな水域（フィールド）であれ過信すること無く技術の向上に励み、知識や経験を積み重ねるからこそ、立ちはだかる波をも乗り越えられる。「安全で楽しいパドルスポーツ」の普及を目指し続ける協会であって欲しい、という想いを込めました。また、このデザインを世界のどこかで誰かが見たとき、波間に見える赤い太陽から日本を、そして日本のパドラーであることを連想してもらえたらーという希望もこめてJは小文字のｊにして制作しました。

JSCAアイコン

公認スクールアイコン

A公認スクール。アドバンストインストラクター所持者が代表。河川での流水は、概ねクラス１の静流利用を原則とする。湖沼、海洋では、沈脱後、自力で岸に上がれる範囲のフィールド利用を原則とする。艇種：リバーカヤック、シーカヤック、レクリエーショナルカヤック、シットオントップカヤック、オープンカヌー、SUP
※ガイド課程資格保持者：該当するガイド課程の対応フィールドにおいて、制限を設けない。

B公認スクール。インストラクター/ガイドベーシック所持者が代表。公認スクール開設及び継続申請申込時に提出した運行規定に定めた水域でのみで活動する。活動水域を追加する場合は、公認スクール委員会の審査を受ける。河川での流水は、クラス１未満の静流利用を原則とする。湖沼、海洋では、風、波浪による影響の無い環境を原則とする。艇種：リバーカヤック、シーカヤック、レクリエーショナルカヤック、シットオントップカヤック、SUP、オープンタンデムツーリングカヌー